慢性的な人手不足はこれからも進行していくと想定されています。
「採用はしたが、すぐにスタッフが辞めてしまい、また採用」という悪循環になっていませんか？
人手不足解消のため、採用し辞めさせないために、何が正解なのかとお悩みかと思います。
アルバイトで働く方の実態や求めている条件はどのようなものなのか。
“24,399”ものアンケート結果をもとに
パーソル総研の髙橋豊氏の講演内容をレポートとしてまとめました。
登壇者
アルバイト就業者の実態とは？
就業者の2人に1人が、ベテランの態度の悪さが原因で半年以内に離職しており、
応募時に重視している点も時給ではなく「シフトと職場の雰囲気」という結果でした。
後段でその実態を詳しくご説明します。
下記グラフの通り、離職者の20％が1ヶ月未満、55％は半年未満に辞めてしまいます。
多くのスタッフが一人前になる前に辞めてしまっているということです。
これは離職したスタッフへの離職理由調査の結果ですが、
1ヶ月未満では面接での対応が最大のポイント、
1ヶ月～6ヶ月ではベテランの管理、フォロー体制などの職場づくり
1年以上では業務の忙しさ、責任の重さに見合った処遇なども必要だということが分かりました。
ここまでのまとめは、
「人手不足」対策のポイントは「早期離職」の対策
個別企業における「人手不足」の解決には、早期離職の対策が必須です。
「穴の開いたバケツ」に水を入れる前に、穴をふさぐことが重要です。
「早期離職」対策のポイントは、「面接」と「職場環境」
早期に辞めてしまう理由として、「面接」での対応、職場環境やマネジメントの状況が大きな要因を占めていることが見えてきました。
現場の「店長・マネージャー」がカギを握っている
調査では、好業績の「できる店長・マネージャー」とパフォーマンスの低い「できない店長・マネージャー」には、やり方やスキルにも大きな違いが存在することが分かりました。
つまり、店長・マネージャーの育成が「人手不足」のカギを握っていると言えます。
どう定着していく職場を作っていくか？
年々「雰囲気の良さを重視する」傾向が高まってきています。
では調査から見える長く働き続けたい（雰囲気の良い）職場とはどのようなものなのでしょうか。
1位 スタッフの間に職場をよくしようとする雰囲気がある
2位 ベテランスタッフから他のメンバーと平等に接されている
3位 ミスが発生した時は他のスタッフから十分なフォローがある
「こんな組織を作りたいけど、どうすればいいの？」という方もいらっしゃると思います。
まずは職場づくりでも上司（店長）にフォーカスしてポイントをお伝えします。
下記は「長く続けたくなる職場の店長は？」という調査の結果です。
※アンケート回答「働き続けたい」を従属変数とした重回帰分析の標準回帰係数の値のうち上位を抜粋して掲載。0.10以上：★★★／0.08以上★★／0.05以上★／0.02以上〇／0.02以下△／空欄：統計的優位差なし
学生は「ねぎらい・感謝の言葉を掛け、仕事を任せる」、主婦は「スジを通す公平な態度と“納得感”、忙しい時のフォロー」、フリーターは「目標を共有し、長期的なキャリアアップについて語る」ことが大事だということが分かりました。
良い職場づくりの上で、店長は、態度の悪いベテランや他のスタッフもフェアに扱い、
たとえ、ベテランであっても厳しく指示・注意をしてくれることがポイントになります。
では応募時に重視しているポイントは？
入社してからもポイントになる「職場環境」よりも
応募検討時では「シフト：自分の生活時間に合わせて働ける」が重要だと回答しています。
自分の生活時間に合わせて働ける＝シフトの融通が利くことを見ていることが分かります。
いかがでしたでしょうか。すぐに現場で実践できることがあれば幸いです。
これを機に「定着する組織づくり」にチャレンジしてみてください！
◆本調査に関する詳細のレポートもございます。希望される方は、下記よりお問合せください。
「シフトの融通性」を高めるためには？
大多数が、シフトを「1ヶ月に1回」・「2週間に1回」の頻度で作成されていると思います。
頻度を上げると毎週のシフトの収集＆作成が大変になり、管理者の工数は頻度とともに増えます。
空き時間のヘルプの調整もスタッフや他店長との交渉が非常に手間になります。
採用がいままで以上に難しくなる中、スタッフの希望を叶える
シフト融通を上げるためには、紙やメールなどのツールだと限界があります。
Sync Upでは店長のシフト管理の工数を削減し、スタッフのシフト希望を叶えるために
シフト収集・作成、ヘルプ調整がカンタンに行えるサービスを提供しております。
1店舗からご利用できる無料お試しプランもございますのでこれを機にぜひご利用ください！
調査概要
参画企業：日本を代表する大手外食・小売・運輸 7社
期間：2015年～2017年3月
調査人数：24,399人
