アルバイトの本音!採用前後で求める条件の違いとは?!

 執筆: Sync Up  更新 2023/06/09 17:37:56

慢性的な人手不足はこれからも進行してくと想定されています。「採用はしたものの、すぐにスタッフが辞めてしまい、また採用」という悪循環になっていませんか?

今後の人手不足解消のため、何から手をつければいいのかとお悩みの方も多くいらっしゃると思います。今回はアルバイトで働く方の実態や求めている条件とは何か、実際の調査結果を元に解説していきます。

こちらの記事は
パーソルグループ・東京大学中原淳研究室「パート・アルバイト一般従業員調査/離職者調査」をもとに作成しています。

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アルバイト就業者の離職実態


 

 

離職者の就業期間

離職者がどれくらいで離職したかの調査結果です。
離職者の20%が1ヶ月未満、55%は半年未満、1週間も経過せずに辞めてしまう方は9.6%もいるそうです。

せっかく採用活動をしたものの、半数以上のスタッフが一人前になる前に辞めているということです。
非常にもったいないと思いませんか?どうすれば早期の離職を防ぐことができるのでしょうか。


 

アルバイト・パート離職者の就業期間

 


なぜ早期離職が起こるのか

なぜそんなに早く辞めてしまうのでしょうか?スタッフへの離職理由の調査結果から紐解いてきます。
1ヶ月未満、1ヶ月〜6ヶ月、1年以上とで離職理由を比較してみましょう。

 

アルバイト・パート離職者の離職理由



1ヶ月未満での離職には入社後にギャップが発生しないように面接での対応、1ヶ月〜6ヶ月ではベテランの管理やフォロー体制などの職場づくりが、1年以上だと業務の忙しさや責任の重さに見合った処遇を検討することがポイントに挙げられます。

なおいずれの期間の離職理由にも共通することが「ベテランの態度の悪さ」が原因で、
1ヶ月未満は4位、1ヶ月〜6ヶ月は1位、1年以上は5位とすべての期間にランクインしています。

 

人手不足対策のポイント


 

 

 「早期離職」の対策
いくら採用活動を強化して人数を確保しても早くに辞められてしまっては意味がありませんよね。採用活動を続けることも大切ですが、早期離職の対策にも同時に取り組んでいきましょう。「穴の開いたバケツ」に水を入れる前に、穴をふさぐことが重要です。

 


 「面接」と「職場環境」の改善
早期に辞めてしまう理由として、面接での対応、「ベテランの管理」を含む、職場環境やマネジメントの状況が大きな要因を占めていることが見えてきました。良くない状況をそのままにしないように、いまの職場を見直してみましょう。

 


 現場のマネジメント
従業員が定着する、採用がうまくいく、職場の雰囲気が良い職場は「現場の店長・マネジメント」が創るものです。日々働いてくれている従業員や職場の環境に耳を方向け、意識を配ることで少しでも改善できるポイントがあるのではないでしょうか。

 

応募時に重視しているポイントは?


 

 次は「応募時に重視しているポイント」についての調査結果です。
時給が高いことや職場の雰囲気が良いことよりも「シフトの柔軟性」が上位になっています。
様々なライフスタイルの方の就業機会が増えていく中で、やはり自分の時間に合わせてというニーズが高まっているのかもしれませんね。

 

アルバイト・パートの応募時に重視している点
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「シフトの融通性」を高めるためには?


 

 大多数が、シフトを「1ヶ月に1回」・「2週間に1回」の頻度で作成されていると思いますが、頻度を上げると毎週のシフトの収集&作成が大変になり、管理者の工数は頻度とともに増えます。採用がいままで以上に難しくなる中、スタッフの希望を叶えるシフト融通を上げるためには、紙やメールなどのツールだと限界があります。

 

ここではシフト管理ツールを導入してシフト作成の頻度を上げた事例をご紹介します。

関連記事 > スタッフが働きやすい職場をシフト管理の効率化を通じて実現!月1回から月2回のシフトに変更した理由は?

 


Sync Upでは店長のシフト管理の工数を削減し、スタッフのシフト希望を叶えるために、シフト収集・作成、ヘルプ調整がPCとスマホでカンタンに行えるサービスを提供しております。1店舗からご利用できる無料お試しプランもございますのでこれを機にぜひご利用ください!

 

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調査概要


 

調査名:パート・アルバイト一般従業員調査
調査主体:パーソルグループ×東京大学 中原淳准教授
・調査対象者:小売・外食・運輸大手6社7ブランドにおける非正規雇用の一般従業員 (店舗・営業所スタッフ・配送スタッフなど)/8,141人
・調査期間:2016年1月18日~2月21日

・調査名:離職者調査
・調査主体:パーソルグループ×東京大学 中原淳准教授
・調査対象者:小売・外食・運輸の大手企業で非正規雇用(アルバイト・パートないしそれに準ずる雇用形態)で働いており、直近3年間以内に離職した者、2,926人
・調査期間:2015年11月6日~11月24日

 

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